海外エンジニアをどう採用する？求人方法から報酬まで徹底解説
国内では、あらゆる業界でデジタル化が進んでいます。
一方、日本国内のIT人材不足は深刻で、思ったようにデジタル化を進められないと悩む中小企業は少なくありません。
そこで注目されているのが、海外エンジニアの採用です。
この記事では、「海外エンジニアを採用するメリット」「海外エンジニアを採用する際の注意点」「海外エンジニアの採用方法」などについて詳しく解説しています。
「コストを抑えて優秀な海外エンジニアを確保したい！」という企業様には、おすすめしたいサービスもあわせて紹介していますので、ぜひ参考にしてください。
海外エンジニアを採用するメリット
IT人材不足が深刻な日本では、大企業だけでなく中小企業でも海外エンジニア採用の動きが高まっています。
しかし人を採用するということは大変なコストがかかりますから、明確なメリットが感じられなければ、海外エンジニアの採用へ踏み出すことは難しいでしょう。
では海外エンジニアの採用には、企業側にどのようなメリットがあるのでしょうか。
優秀な人材を確保できる
海外エンジニアの活用は、IT人材の深刻な人手不足に悩む日本企業にとって、優秀な人材を確保できる手段のひとつです。
経済産業省が公表している調査資料によると、日本は2,030年には約45万人のIT人材が不足する見込みとなっています。
少子高齢化の進む日本では働き手が減少し、IT人材の育成も思ったように進んでいません。
日本政府もIT人材不足は認識しており、幼少期からのICT教育を推進し、IT人材の育成に取り組んでいますが、思ったような結果は出ていないのが現状です。
一方、国レベルでIT人材の育成に取り組む海外の各国では、ITスキルの標準レベルが高い国も数多く存在し、IT先進国として存在感を強めています。
たとえば、もともとITスキルが高いアメリカは、ITスキルの平均レベル4.05で世界トップと言われています。
レベル4とは、高度な知識・技能を有しているIT人材のことを指し、アメリカのIT人材は平均レベルで高い水準を保っていることがわかります。
ここで注目すべきは、ITスキルの平均値が高いのはIT先進国だけではないという事実です。
中国のITスキル人材平均レベルは3.58、インドネシアは3.43、ベトナムは3.31、タイが3.21となっており、世界最先端レベルのITインフラを有する日本の平均レベル3.17よりも高いという結果が出ています。
つまり海外には高度なスキルを持つエンジニアが多く、海外エンジニアを積極的に採用することは、専門知識を持った優秀なIT人材の確保が期待できるというわけです。
コストパフォーマンスの向上
日本人エンジニアの報酬は年々上がっています。
これは少子高齢化の影響による労働人口の減少、あらゆる業種でデジタル化が進んだことによるIT人材の取り合いが起こっているからと考えられます。
もともと少ない日本人のIT人材は高い給与を払ってでも欲しい人材であり、リソースに余裕がある大企業が優れたIT人材を確保しやすくなっているのです。
もちろん海外エンジニアの報酬も安いわけではありませんが、国の物価が比較的安価なベトナムやフィリピン、タイなどの海外エンジニアであれば、優秀なIT人材を比較的リーズナブルに契約できる可能性があります。
開発コストで多くを占めるのは人件費です。
人件費を抑えられる海外エンジニアの採用は、コストパフォーマンスの向上が期待できるでしょう。
グローバルな視点を取り入れられる
どのようなビジネスであっても、今はグローバルな視野で物事を進めることが求められます。
従来のように日本人だけでビジネスを続けていくと、日本の商慣習にとらわれ、いざ海外進出を試みてもうまくいかないかもしれません。
日本の企業は、海外エンジニアを採用して一緒に働くことで、他国の文化・慣習・視点に触れる機会が増えます。
こうした海外エンジニアと共に働くことは、“日本”という閉ざされた価値観から脱却し、グローバルな視点で物事を捉える絶好のチャンスとなるでしょう。
こうしたグローバルな視点は、社内を活性化して新しいアイデアを生み出す可能性も秘めています。
海外エンジニアを採用する際の課題
海外エンジニアの採用は、日本の企業に大きなメリットをもたらすものではありますが、同時に注意すべき課題も抱えています。
安易に海外エンジニアの採用に踏み切るのではなく、課題をきちんと理解しておくことが大切です。
言語の壁
まずは言語の壁による問題です。
ITエンジニアの世界では、英語をコミュニケーションの基本とするのが一般的で、日常英会話だけでなく専門的で複雑な内容まで理解することが求められます。
もちろん日本で働く意思を持った海外エンジニアは、日本語の勉強を頑張っている人も多くいますが、英語を母国語としないエンジニア同士が英語でプロジェクトを進行していくと、言語の違いがプロジェクトの障害となることもでてくるでしょう。
国が異なる人同士の作業は、こうしたコミュニケーションの違いによるトラブルが起こりがちです。
海外エンジニアを採用する際は、言語の壁によるコミュニケーションリスクを考えておくことも必要です。
タイムゾーンの違い
日本では、毎日会社に出社するのが当たり前の雇用慣習がありますが、リモートでの作業も多いIT業界では、さまざまな雇用スタイルが取り入れられています。
海外エンジニアの場合、日本国内で採用しても母国の時間帯に合わせて働く人が多いです。
時差の大きな国との契約は、トラブルの際や急な仕様変更など、リアルタイムでのやり取りに難しさを感じることもあります。
また海外では“みなし残業”や“休日出勤”などの馴染みがありません。
そのために日本企業側に制度があっても、海外エンジニアが正しく理解していない可能性もあります。
海外エンジニアを採用するときは、こうしたタイムゾーンの違いへの考慮が必要です。
セキュリティリスク
近年、日本企業が本社から離れたエリアで、インターネットを経由したリモート開発を行うケースが増えてきました。
国内の地方都市でのリモート開発（ニアショア開発）だけでなく、海外エンジニアを採用して国外でリモート開発（オフショア開発）を行う場合、国内拠点よりもセキュリティリスクに注意を払う必要があります。
もっとも気をつけることは、日本から物理的な距離があるために、本社からの管理が行き届きにくいという点です。
仮にトラブルが発生した場合、どうしても初動が遅れがちで、大きな問題となってしまうリスクがあります。
また日本で一般的に使われているセキュリティソフトやツールが、ライセンスなどの問題によって現地で使用できないケースもあるようです。
自社の機密情報を守るためにも、情報漏洩リスクへのセキュリティ対策は万全にしておかなければなりません。
海外エンジニアを採用する方法
では実際に海外エンジニアの採用を目指すための、具体的な方法について解説していきます。
それぞれの特徴を理解し、自社にあった採用方法を見つけるのが重要です。
日本国内で求人を出す
海外在住の外国人エンジニアに向けて、日本国内から求人を出すことは可能です。
日本国内で展開している求人サイトの中には、海外エンジニアの求人を扱っているところがいくつもあります。
なかでもLinkedIn（リンクトイン）は、世界で10億人以上の人が利用しているビジネス特化型SNSで、海外ではメジャーなビジネスツールとして認知されています。
海外ビジネスパーソンが転職や就職活動に利用することも多く、たとえば日本企業がLinkedInに企業専用プロフィールページを作成、そこに求人情報を掲載することで世界中の登録者へ求人アプローチが可能です。
もちろん条件に合うエンジニアを検索し、企業側から直接スカウトメールを送ることもできます。
ただしLinkedInで海外エンジニアを採用する場合、在留資格（ビザ）の取得や渡航費用などの負担は日本企業側になるため、別途費用や手間がかかるといった課題もあります。
クラウドソーシングを利用する
日本国内でもクラウドソーシングを利用した仕事の受発注が増えていますが、海外エンジニアが多く登録するクラウドソーシングを利用し、プロジェクトを発注することも可能です。
代表的なプラットフォームとしては「Upwork」「Fiverr」「Freelancer」などがあり、リモートで案件を請け負うエンジニアの採用手段として利用できます。
こうしたクラウドソーシングを活用した海外エンジニアの採用は、プロジェクト単位での依頼が可能となるため、単発案件や追加案件など柔軟性をもった採用をできるといったメリットがあります。
一方で単発案件での依頼が多いため、社内にノウハウやスキルが蓄積されず、自社の人材成長機会が失われてしまうといったデメリットも存在するので注意しましょう。
海外現地の企業と提携する
近年、日本企業が海外のIT企業と連携し、チーム単位でエンジニアを現地採用するオフショア開発が増えてきました。
日本国内ではIT人材不足が深刻化し、開発リソースを求めて海外に目を向ける企業が増えていますが、人件費や物価の安い海外でのオフショア開発は近年注目されている手段です。
オフショア開発は、優秀なIT人材を多く抱えるオフショア開発国で専属チームをアサインしてプロジェクトを進行していくため、信頼性の高い成果物を得られるといったメリットがあります。
専属チームを組んで中長期的にプロジェクトを遂行していくことが多く、発注元である日本企業にとってもノウハウやスキルが得られやすくなります。
一方で、経済成長が著しいインドやベトナムでは、エンジニアの人件費が右肩上がりに上昇を続けており、以前ほど人件費のコスト削減は見込めないのが現状です。
またコミュニケーションリスクを避けるために、ブリッジSEやPMを配置する必要があるなど、全体的なコストがかさむ可能性もあります。
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急速にデジタル化が進む日本社会では、IT人材不足に悩む企業が少なくありません。
そこで注目されているのが海外エンジニアの存在です。
優秀な海外エンジニアを採用することで、停滞していた国内企業のデジタル化を進めることができるだけでなく、グローバルな視点を取り入れられるといったメリットも生まれます。
また人件費や物価の安いオフショア開発国と提携することによる、全体的な開発コストの削減も期待できるでしょう。
しかし海外エンジニアとのやり取りは英語で行われることがほとんどであり、プロジェクトを進めていくうえでコミュニケーションリスクが発生する懸念もあります。
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国内で海外エンジニアを採用する際にかかる、求人・採用・教育にかかるコストを削減し、効率よくプロジェクトを遂行できます。
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